ウェルス・
マネジメントについて

富裕層のお客様のための特別なサービス

資産を守り、増やしていくために、一部の富裕層のお客様が個人的に活用する特別な銀行というイメージが強いプライベートバンク。そこから一歩先へ踏みこみ、金融資産のみならず、家族、事業などといった、富裕層の方々が大切とお感じになるものを資産ととらえ、豊かな人生を包括的にサポートするのが「ウェルス・マネジメント」です。
UBS SuMi TRUSTはお客様のご相談に対し、時には世代を超えて長期にわたり、お付き合いをいたします。
富裕層の方々の多岐にわたるお悩みに対し、あらゆる情報、サービスを駆使して対応しますが、その対応力を支えるのが富裕層のお客様特有の課題に向き合うために組織された専門家集団。資産運用やリスク管理をバックアップするチーム、ファミリー・オフィスの運営、次世代教育などに関する情報提供を行うチームに加え、信託の機能を活用した資産・事業の承継、不動産の売買・有効活用、M&A、資金調達など幅広いニーズにお応えする体制を整えています。
すべては、お客様の人生をより豊かにするために。組織化された専門集団がワンストップで富裕層の方々の課題やニーズに向き合います。

POINT 1

UBS SuMi TRUSTならワンストップで

資産をいかに守り、増やしていくか、資産を承継する家族の未来をどう描くか、資産を築く源泉であり、重い責任を担っておられる事業の将来展望をどう考えるか。UBS SuMi TRUSTは多岐にわたる富裕層の方々の課題にソリューションを提供するパートナーです。UBSと三井住友信託銀行の提携により拡大した特色ある商品・サービスラインアップはもちろん、情報、サービスをフル活用し、時には外部の専門家をご紹介するなど、お客様の人生をより豊かにするために最適と考えられるソリューションを徹底的に考え抜き、そして提供します。

POINT 2

オーダーメイドのソリューション

お取引のスタートにあたり、専任の担当者が時間をかけてヒアリングさせていただき、お客様の顕在および潜在ニーズを徹底的に理解します。UBS SuMi TRUSTが提供するものは、売れ筋の商品でも、評判のいいサービスでもなく、お客様ひとりひとりの解決すべき課題や目指すべきゴールに向けて最適と考えるソリューションです。
たとえば、資産運用においては保有金融資産の配分状況や投資スタンス、さらには将来想定される収入や支出などに基づくリスク許容度などを理解した上で、国内外の金融商品やサービスを組み合わせたポートフォリオ運営やその後の投資環境の変化をモニタリングし、見直していくように、資産運用以外においても、ご家族や事業を取り巻くさまざまな変化を踏まえて、常に新しく、最適なソリューションの提供を目指します。

POINT 3

さまざまな環境変化へ高度な対応力

お客様ご自身、ご家族のコンディション、さらには政治経済、市場動向などの変化に的確に対応していくためには、情報収集力、リサーチ力、商品開発力、それらを効果的に組み合わせるソリューション構築力が必要です。
資産運用では、複雑な要素が絡み合う各資産クラスの推移を、多角的な視点で分析するUBSの世界トップクラスのリサーチ力と、その戦略を効果的に遂行するための金融商品開発部門、資産運用以外では、事業承継を円滑に行うために、企業経営・財務と個人資産を一体で考える三井住友信託銀行の企業財務コンサルタントや、多様化する不動産ニーズに高いノウハウ、幅広いネットワークでお応えする不動産部門などが専門性を結集させ、高度なソリューションを提供します。

お客様へのアプローチ

継続的かつ包括的なアドバイザリー・プロセスを通じて、お客様のご意向や課題をあらゆる角度から分析し、幅広い、深みのある専門性、商品性を駆使し、お客様の課題解決に向けた、オーダーメイドのソリューションをご提供いたします。

01 理解&課題分析*

じっくりお話を聞くことで、時間をかけて、現状および将来に向けたお客様のお考えやニーズを共有させていただきます。
顕在化した課題にとどまらず、将来において発生する可能性も踏まえて、独自の分析を試みます。

02 検討&提案

分析を通じて、特定した課題に対するソリューションを検討し、実効性の期待できる具体策をご提案します。
<例えば>
資産運用においてはお客様の
・リスク許容度
・財務ニーズと目標
・ライフサイクル等
を十分理解した上でご提案します。

03 合意&実行

ご提案内容についてお客様と複数プランからの選択など合意に至るまでディスカッションを行います。
定まった方針、具体策について、当該分野のプロフェッショナルとお客様の担当者が協業し、着実に実行します。

04 検証&フォロー

解決策の実行状況についてモニタリングを行うと共に、その効果の検証を行います。
法改正や市場環境の変化にあわせてフォローを行い、必要に応じて見直しを行います。

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